若手が辞める会社の共通点。離職率を下げる仕組みのつくり方

「若手がすぐ辞める」「採用してもすぐいなくなる」というご相談、本当によく受けます。求人にお金と時間をかけて、面接をして、ようやく採用できても、半年もたたずに辞表が出る。この繰り返しに疲れている経営者の方は多いです。今日は、現場で見てきた「若手が辞める会社」の共通点と、定着率を上げるために何をすればいいかを整理します。

若手が辞める会社に共通する3つのパターン

中小企業の経営者から一番よく聞くのが、この「若手が定着しない」という悩みです。求人広告に何十万円もかけても、採用してすぐ辞められると、正直かなりのダメージです。

辞める会社にはいくつか共通点があります。まず、入社してからの数か月、本人が何をすればいいか分かっていないケースです。「見て覚えろ」で放置されると、若い人ほど不安になります。

次に、相談できる相手がいないケースです。上司は忙しくて話しかけづらい、同期もいない。小さな疑問がたまっていって、ある日突然「辞めます」という話になります。

最後に、評価の基準が見えないケースです。何をどれだけやれば給料が上がるのか、昇進できるのか。ここが曖昧だと、若手は「この会社にいても先が見えない」と感じてしまいます。

配属直後の1か月で辞める・辞めないが決まる

現場でよく感じるのは、入社してから最初の1か月が本当に大事だということです。この期間の印象で、3年後まで残るかどうかがだいたい決まる、と言っても大げさではありません。

例えば、入社初日に机と名刺だけ渡されて、あとは「先輩について回ってください」とだけ言われたとします。悪気はなくても、本人からすると「自分はちゃんと迎え入れられていない」と感じてしまうことがあります。

逆に、最初の1週間で「この仕事は何のためにあるのか」「1か月後にはこれができるようになってほしい」と具体的に伝えられている会社は、若手の定着率が違います。ゴールが見えると、人は頑張れます。

大掛かりな研修制度を作る必要はありません。入社1週間後と1か月後に、10分でも面談の時間を取るだけで、ずいぶん変わります。

「話を聞いてもらえるか」が給料より効く

離職率を下げる、というと給料や福利厚生の話になりがちですが、実際に若手が辞める理由でよく挙がるのは「相談できる人がいなかった」「意見を言っても変わらないと感じた」という声です。

ここでつまずく会社が多いです。忙しさを理由に、1on1や面談を後回しにしてしまう。気づいたときには、本人の中で答えが出ていて、引き止められない状態になっています。

月1回、15分でいいので、上司と1対1で話す時間を決めておくことをおすすめします。仕事の話だけでなく、「最近どう」くらいの軽い話でも構いません。定期的に話す機会があるというだけで、若手の安心感は変わります。

評価の仕組みがあいまいだと若手は不安になる

評価制度というと大げさに聞こえますが、難しいものを作る必要はありません。「何をしたら評価されるのか」を、口頭でもいいので本人と共有しておくことが出発点です。

例えば、営業職の若手だとします。訪問件数や提案の数、先輩への相談回数まで評価に含めておくと、成果が出るまでの期間でも本人のやる気を保ちやすくなります。

評価の基準が経営者の頭の中にしかない会社、実はけっこうあります。基準が見えないと、若手は「頑張っても評価されるかどうかは運次第」と感じて、離れていきます。

定着率を上げるためにできる具体的な仕組み

ここまでの話をまとめると、定着の仕組みはだいたい4つの場面に分けられます。配属の初日、1か月後の面談、月1回の1on1、評価基準の共有。この4つを順番に回していくイメージです。

一度にすべて整えるのは大変です。まずは「配属初日に何を伝えるか」を紙1枚にまとめるところから始めてみてください。担当者が変わっても同じ対応ができるようになります。

仕組みができたら、半年に1回くらい見直す時間も取ってください。若手の年齢層や価値観は数年で変わります。一度作った仕組みをそのまま何年も使い続けると、逆にずれていきます。

自社に置き換えると

ここまで読んで、自分の会社に当てはめて考えてみてほしいことがいくつかあります。新しく入った人に対して、最初の1か月で誰が何を伝えるか、決まっているでしょうか。

それから、若手が今困っていることを、直属の上司以外の誰かが知っている状態になっているでしょうか。上司しか知らない状態だと、上司と合わなかった時点で辞める選択肢しか残りません。

評価の基準を、経営者の言葉ではなく、若手本人の言葉で説明できるかどうかも確認してみてください。説明できないなら、まだ伝わっていないということです。

定着の仕組みは、一人で考えていると堂々巡りになりやすいところです。RYDEENでは、AI顧問という形で、こうした社内の仕組みづくりを一緒に整理するお手伝いもしています。気になる方は、周南市の事務所までお気軽にご相談ください。